検出限界以下なら「0」と書いていいのか

分析報告書に ND と書かれていた。含有率の欄に 0 と入れてよいか。この質問は、chemSHERPA入力の場面で繰り返し出てきます。

答えの前に、ND が何を意味しているかを押さえる必要があります。ND は not detected の略で、その分析方法とその試料の条件では検出されなかった、という意味です。存在しないことの証明ではありません。

ND と 0 は何が違うのか

表記	意味	言えること	言えないこと
ND（不検出）	その分析方法・その試料では検出されなかった	検出限界を上回る量では入っていない	まったく入っていない、とは言えない
< 5 ppm	検出限界が5 ppmで、それ未満だった	5 ppm未満であること	0 か 4 ppm かは区別できない
0	含有していない	意図的に添加しておらず、不純物としても入らないと判断した	分析だけを根拠には言えない

検出限界は固定値ではありません。分析方法、前処理、試料の量、マトリクス（試料の母材）によって変わります。同じ物質でも、樹脂中とめっき層中では検出限界が違うことがあります。

だから「ND」という3文字だけを受け取っても、それがどのくらいの精度での ND なのかが分かりません。0.001%まで見て見えなかったのか、0.05%までしか見ていないのかで、意味がまるで違います。

原料に入れていなくても入ることがある

意図的に添加していないのに微量が検出される、という現象は珍しくありません。原因はおおむね2つです。

1つは鉱石由来です。金属は鉱石から精錬されるので、鉱石に随伴する元素が微量残ることがあります。亜鉛鉱石にカドミウムが随伴するのはよく知られた例です。

もう1つは再生原料由来です。二次合金（再生地金）は市中のスクラップを溶解して作ります。スクラップの素性は完全には追えません。かつて鉛入りの黄銅だったもの、めっきが付いたままの鋼材、そういったものが混ざれば、微量の制限物質が持ち込まれます。

経路	典型的な物質	起きやすい材料	実務での確認先
鉱石随伴	カドミウム、鉛	亜鉛ダイカスト、銅合金	地金メーカーの分析証明
再生原料	鉛、臭素系難燃剤	二次アルミ合金、再生樹脂	材料グレードの規格値と実績範囲
めっき浴の持ち込み	六価クロム、カドミウム	表面処理層	めっき業者の浴管理記録
設備・治具からの移行	鉛、フタル酸エステル	樹脂成形品、ゴム	工程の使用材料一覧
副資材	フタル酸エステル	ラベル、テープ、梱包接着剤	副資材メーカーへの調査

再生材の使用が増えると、この問題は増えます。循環利用と含有化学物質管理は、実務の現場では逆向きの圧力になります。

だから「原料に入れていないので0です」という回答は、それ単体では根拠になりません。鉱石に入っていることがあるからです。

含有率の欄に何を書くか

chemSHERPA-AIの成分情報では、物質を登録して含有率を入力します。ND だった場合の書き方は、何を根拠にしているかで変わります。

手元にある根拠	含有率の欄	併せて残す記録
分析報告書があり、検出限界が明記されている	検出限界値未満であることを示す値、または該当物質を登録しない扱い	報告書番号、分析方法、検出限界値、試料の部位
分析報告書はあるが検出限界の記載がない	記載できる値がない。ラボに検出限界の開示を求める	開示依頼の記録
材料メーカーの非含有証明のみ	証明書の対象範囲に従う	証明書の対象物質リストと版、発行日
意図的添加がないという自社判断のみ	物質を登録しない場合、その判断根拠を社内に残す	配合表、工程で使う副資材の一覧

どの行にも共通しているのは、数字そのものより「その数字が何に基づくか」を残しておく点です。監査や差戻しの場面で問われるのは、数字ではなく根拠です。

なお、chemSHERPAのツール上で具体的にどの値をどう入力するかは、ツールの版と入力様式に依存します。

検出限界値を添えることの意味

報告書の検出限界値を回答に添えると、受け取る側の判断が変わります。

たとえば RoHS のカドミウムは 0.01 重量%（100 ppm）が閾値です。検出限界が 5 ppm の分析で ND なら、閾値の20分の1まで見て見えなかったことになります。これは強い根拠です。

一方、検出限界が 200 ppm の分析で ND だった場合、閾値の 100 ppm を上回る検出限界です。この ND は、カドミウムの閾値適合の根拠になりません。

物質	RoHS閾値	分析の検出限界（想定）	この ND で言えること
カドミウム	100 ppm	5 ppm	閾値の20分の1まで見て不検出。根拠として十分
カドミウム	100 ppm	200 ppm	閾値より粗い。根拠にならない
鉛	1,000 ppm	50 ppm	閾値の20分の1。根拠として十分
六価クロム	1,000 ppm	100 ppm（溶出法の想定）	閾値の10分の1。方法の制約を併記する

上の検出限界は説明のために置いた仮の数値です。実際の値は分析方法と試料によって変わるので、必ず自社が受け取った報告書の数字を見てください。

六価クロムのように、分析方法そのものに制約がある物質もあります。金属表面の六価クロムは溶出させて測る方法が使われ、結果の単位が µg/cm² になることがあります。重量%との換算が必要になり、そこでも分母の話が出てきます。分母の取り方は0.1%の分母は何か。均質材料の切り方にまとめました。

どこまで分析するか、という費用の話

すべてを分析すると費用が膨らみます。2026年9月時点で公開されている分析ラボの料金を並べます。いずれも税抜・1検体あたりで、納期や前処理条件によって変動します。

項目	三晃技研工業（eco分析.com）	JTC（rohs-eco.com）
RoHS 簡易	9,000円	—
RoHS 4物質	—	15,000円
RoHS 6物質	18,500円	20,000円
RoHS 10物質	41,000円	46,000円
SVHC 全項目	195,000円（253物質）	240,000円（254物質）
フタル酸エステル	3項目 24,000円／6項目 30,000円	—
PFOS / PFOA	各 25,000円	各 30,000円／併合 38,000円
納期	8〜10営業日	7〜9営業日（特急あり）

RoHS10物質でおおむね4.1万円から4.6万円、SVHC全項目で19.5万円から24万円という水準です。部品点数が多い製品で全数を分析するのは現実的ではありません。

そのため実務では、分析はサプライヤーから情報が取れない部位、再生材を使っている部位、表面処理層など、混入の可能性が高いところに絞ります。相場の全体像は分析費用の相場（RoHS・SVHC・PFAS／2026年実勢）にまとめています。

「0」と書いてよい場合

書いてよい場合がないわけではありません。次の条件が揃えば、含有していないという扱いは成り立ちます。

• 配合表レベルで意図的添加がないことが確認できている
• 原料の素性が追えており、鉱石由来・再生原料由来の混入経路が想定されない
• 工程で使う副資材、離型剤、洗浄剤、治具、包装材まで確認済み
• 過去の分析実績があり、検出限界が閾値より十分低い

問題は、4つ目まで揃う部位が実際には多くないことです。特に3つ目の副資材は抜けやすい。ラベルの粘着層や、成形時の離型剤が原因で検出される事例は現場でよく聞きます。

条件が揃っていないのに 0 と書くと、後から分析で微量が出たときに、過去の回答をすべて訂正する事態になります。訂正の連絡はサプライチェーンを下流までさかのぼるので、負担が大きい。

不使用証明書との関係

ND の代わりに不使用証明書を求められることがあります。この2つは性質が違います。分析は事実の測定で、証明書は宣言です。

証明書を受け取る側として確認したいのは、対象物質の範囲と、根拠が何かという2点です。「RoHS対応品です」とだけ書かれた証明書は、10物質のどれを、どの単位で、どこまで見たのかが分かりません。書式と確認点は不使用証明書と非含有証明書の違い、そして書き方にまとめています。

分析と証明書のどちらを選ぶかは、部位ごとのリスクと費用で決めます。すべてを分析する必要はありませんし、すべてを証明書で済ませることもできません。判断の主体については遵法判断は誰がするのか、という最大の誤解のとおり、最終的に市場に出す事業者が負います。