意図的添加とは、製品の機能・性能・外観などを実現するために、ある物質を意図的に配合・添加することを指します。RoHS指令やREACH規則をはじめとする含有化学物質規制の多くは、意図的に添加した物質を主な管理対象としており、意図せず混入する不純物とは区別して扱われることが一般的です。
なぜこの区別が重要か
含有化学物質調査では、対象物質を「意図的に添加しているか」「原材料由来などで意図せず含まれているか」を分けて把握することが求められます。意図的添加であれば配合設計の段階で把握・管理しやすい一方、不純物としての混入は、原材料メーカー側の情報開示に頼らざるを得ない場合が多く、把握の難易度が異なります。
閾値管理との関係
RoHS指令など多くの規制では、閾値(0.1wt%)を超えて対象物質が含まれる場合に情報伝達義務や制限が生じます。この閾値は、意図的添加か不純物かを問わず、結果として含まれている濃度で判定されるのが基本的な考え方です。つまり「意図的に添加していないから対象外」とは限らず、不純物として混入していても閾値を超えていれば対象になります。
実務でのつまずきどころ
意図的添加の有無だけを確認して「入れていないので大丈夫」と判断してしまうと、原材料由来の不純物としての混入を見落とすことがあります。調査票を設計する際は、意図的添加の有無に加えて、原材料の由来やロットごとのばらつきについても確認できるようにしておくと、より正確な把握につながります。
意図的に添加していなければ規制対象外になりますか
一概にそうとは言えません。多くの規制は、意図的添加か不純物かを問わず、結果としての含有濃度が閾値を超えているかどうかで判定します。不純物としての混入であっても、閾値を超えていれば対象になります。
意図的添加の情報はどうやって集めればよいですか
自社での配合設計情報に加えて、原材料メーカーから提供されるSDSやchemSHERPAなどの様式を通じて、原材料側の意図的添加物質の情報を収集するのが一般的な方法です。